Be yourselfのこだわり｜コラム5

はじめに：「まさか、うちの社員が...」を防ぐために

「真面目で責任感が強く、文句一つ言わずに頑張ってくれていた社員が、ある朝突然来なくなった」
「病院の診断書を持ってきて『うつ状態のため3か月の休養を要する』と言われ、頭が真っ白になった」

多くの経営者さまが、社員のメンタルヘルスの問題に直面したとき、激しいショックを受けます。「何か悩みがあるなら言ってくれればよかったのに」「自分の配慮が足りなかったのだろうか」と自責の念に駆られる方も少なくありません。

しかし、メンタルヘルスの不調は、個人の心の弱さや、誰か一人の責任によって引き起こされるものではありません。日々の疲労、生活の乱れ、職場のプレッシャー、プライベートの変化など、複合的な要因が絡み合って限界を超えたときに発生します。

重要なのは、不調が限界に達して「診断書」が出される前の段階で、周囲がいかに早くそのシグナルを察知し、適切な処置を取れるかです。本稿では、日常業務の中で見落としがちなメンタル不調の初期サインと、中小企業が外部専門職を賢く頼るべき理由を詳しく解説します。

1. 現場で見逃してはならない「メンタル不調の7大予兆」

精神科や心療内科を受診するレベルに至る前、人の行動や表情には必ず変化が現れます。特に中小企業において、経営者や上司が気付くべきサインは以下の7点です。

これらは決して「やる気がない」「怠けている」のではありません。脳の疲労によって認知機能や意欲が低下し、日常の動作をこなすエネルギーが枯渇しかけている証拠です。ここで「最近たるんでいるぞ」と叱責してしまうと、決定打となり一気に休職へと転落してしまいます。

2. 異変に気付いたとき、経営者が「やってはいけない」3つの対応

良かれと思って取った経営者の行動が、かえって事態を悪化させてしまうケースが多々あります。特に以下の3点には注意が必要です。

① 根性論や自らの過去の武勇伝で励ます

「俺も若い頃は徹夜して乗り越えた」「気合が足りないだけだ」といった言葉は、限界を迎えている社員にとって絶望の宣告にしかなりません。「自分の苦しみを全く理解してもらえない」と感じ、心を完全に閉ざしてしまいます。

② プライベートに土足で踏み込む

「家庭で何かあったのか？」「夫婦仲は大丈夫か？」など、プライベートの詮索をしすぎることは、パワハラやプライバシー侵害と受け取られるリスクがあります。話を聞く際は、あくまで「職場で観察された客観的な事実（遅刻が増えている、ミスが続いている）」を切り口にするのが鉄則です。

③ 経営者自身がカウンセラーになろうとする

「自分が何とかして救ってやりたい」という熱い想いは尊いですが、経営者はあくまで雇用主であり評価者です。社員にとって「社長に本音を話せば、評価や給与に響くかもしれない」という恐怖は常につきまといます。感情的なもつれを防ぐためにも、医療・公衆衛生の領域は専門職に委ねるべきです。

3. 中小企業に「外部相談窓口」と「保健師」が必要な決定打

大企業であれば社内に健康管理室があり、専属の保健師やカウンセラーが常駐していますが、50人未満の事業所で専任スタッフを雇うことは現実的ではありません。

そこで最も合理的かつ費用対効果が高いのが、「外部の専門職（保健師）とのパートナーシップ」です。

理由1：利害関係のない「安全地帯」の提供

社内の人間には絶対に言えない人間関係の悩みや、体調の不安、キャリアへの迷いも、守秘義務を持つ外部の保健師に対してであれば、社員は安心して吐露することができます。これによって「孤立」を断ち切ることができます。

理由2：医療機関への適切な「橋渡し」

「まだ病院に行くほどではないのか」「心療内科を受診すべきレベルなのか」の医学的・保健学的見極めは、素人には極めて困難です。保健師が面談を行うことで、生活改善で持ち直せる段階なのか、速やかに専門医につなぐべきなのかを的確にトリアージ（判断）できます。

理由3：休職・復職における法的・実務的トラブルの回避

万が一休職に至った場合でも、休職期間中の連絡頻度、傷病手当金の手続き、復職判断のステップなど、専門知識がなければ「復職させたが数日で再発した」「退職を巡って労使トラブルになった」という事態に陥ります。行政経験豊富な保健師が間に入ることで、会社と本人の双方が納得できるスムーズな復帰支援を設計できます。

4. 元保健所副所長の保健師だからできる「組織に寄り添う相談窓口」

Be yourselfの強みは、単に社員の話を優しく聞くだけのカウンセラーにとどまらない点です。

代表の西澤美加は、行政保健師として長年、地域住民や働く人の健康課題を解決してきただけでなく、保健所の副所長として数多くの労務・危機管理・組織マネジメントを経験してきました。

• 社員の尊厳とメンタルを守ること
• 会社の業務を滞りなく回し、利益を守ること

この2つのバランスを熟知しているからこそ、単なる「休みましょう」の提案ではなく、「どのような業務調整をすれば本人が無理なく働き続けられるか」「現場の負担を最小限に抑えるにはどう配置転換すべきか」という、経営実務に即した具体的なアドバイスが可能です。

まとめ：守るべき社員と会社のために、今すぐ備えを

社員が一人倒れてから慌てて病院を探し、社労士に相談するのでは、あまりにもコストと精神的エネルギーの代償が大きすぎます。

「不調者を一人も出さない」ことを目指すのはもちろんのこと、万が一のときに「このルートがあるから大丈夫だ」と思える外部専門職のホットラインを持っておくことは、経営者にとっても最大の精神安定剤になります。

大切な社員が笑顔で働き続けられる職場を守るために。まずは小さな健康相談や、ストレスチェックの事前準備から、Be yourselfにご相談ください。